これ、見落としてまして今更感のある話なのですが、昨年末にデロイト社が発表しているテックトレンド2012のレポートで取り上げられている10の注目技術の１つにゲーミフィケーションがあがってます。

このレポートでは注目技術を「Disruptor」「Enabler」の2種類に分けています。Disruptorはその名の通り破壊的な影響を及ぼす技術、Enablerは既存の進化・延長線上にあるが着実に実践が進む技術、というような区分です。ゲーミフィケーションはDisruptorの１つとしてこのレポートでは挙げられています。参考までに、

▼Disruptors

• Social Business
• Gamification
• Enterprise Mobility Unleashed
• User Empowerment
• Hyper-hybrid Cloud

▼Enablers

• Big Data Goes to Work
• Geospatial Visualization
• Digital Identities
• Measured Innovation
• Outside-in Architecture

がそれぞれあがっている技術分野ですが、一見してかなり広範なテーマが取り上げられていることがわかります。認知心理学や行動経済学のといった学術理論を実践するのがゲーミフィケーションであるということも書かれており、企業システムの中にもこうした要素は取り込まれることになるだろうと書かれています。

 

参考までに、ちょっとわかりにくいものもあるので何を指しているのかについて大まかに記載しておきます。

Social Business

いわゆるソーシャルネットワークの本格活用が進む、という話のようです。マーケティングへの活用はもちろん、社内での利用、顧客との関係性構築への利用など様々な方面で活用が進み、これまでの企業活動のあり方を根本的に変えるだろうと書かれています。

Gamification

ゲームの要素の活用は、ステークホルダーを企業組織に対してより積極的に、自発的に関わっていくことを推し進めていくということが書かれています。うまく取り入れることができた企業は顧客ロイヤリティだけでなく、採用、人材教育といった領域でもリードすることが出来るだろうとのことです。

Enterrise Mobility Unleashed

モバイルインターネットの活用が企業活動においても本格的に進行していくということが書かれています。多様なデバイスへの対応、コンテンツマネジメントの仕組み作りなどが問われるとのことです。

User Empowerment

ここでいうユーザとは主に従業員側のことを指しているようです。モバイル、ソーシャルに慣れ親しむことで業務用のアプリケーションに求められる使い勝手などの水準がどんどん上がっていくため、それに対応していく必要があるとのことです。アプリケーションの作り方もアジャイル、プロトタイピングな手法を取り入れていくべきだと書かれています。

Hyper-hybrid Cloud

クラウドの利用がどんどんと進んでいくことで、単一のクラウドの利用というよりは用途に応じて複数のクラウドを組み合わせていくことになるだろうと書かれています。そのためのクラウド仲介業者のような存在も登場しており、そうしたところを活用する必要があるだろうとのことです。

Bid Data Goes to Work

企業が取得できるデータ量が増え分析技術が発達することで、ビッグデータの本格的な活用が進行するとのことです。ビッグデータから何を見出したいのかをはっきりさせるｋとが大切だとも書かれています。

Geospatial Visualization

位置情報がモバイル端末を通じて記録できるようなり、またそのデータを分析・可視化する技術が発達してきています。その結果、企業もそこから有益な情報を得ることができるようになると書かれています。

Digital Identities

企業管理外にあるオンラインサービスを企業活動に取り込んだ方がいいという状況になってくることで、ＩＤの取り扱いやセキュリティの問題が重要になってくると書かれています。管理を厳密にする一方、ユーザビリティが落ちないようにする必要があるとのことです。

Measured Innovation

イノベーションは偶発的なものではなく、慎重に設計されたアプローチで実現できるものであり、またその成果も測定できかつ再現可能であるべきだと書かれています。これはテクノロジーというより20%ルールのような、そういう風土作りや考え方の取込といったことを指しているようです。

Outside-in Architecture

これまでとは異なり、全てのアプリケーションを企業内部に抱えるということはなくなってくるということが書かれています。外部のサービスを柔軟に取り込んでいくことが必要とのことです。